地域DX人材を育成する“実践知の工房”
用語集（DX関連）
本サイトで出現する主なIT用語の意義を解説しています。狩野著「自治体職員のための入門デジタル技術活用法」の用語集の一部をベースに、改善・拡張を加えています。
アクチュエータ
コンピュータからの指示に基づき動作する機構。周囲にプッシュ通知などの働きかけを行う、センサーと並ぶIoT機器の役割の一部。
アジャイル型開発
予め仕様を詳細に決め打ちにせず、要求全体を小さな単位に区切って短サイクルで実装とテストを繰り返し、利用者のフィードバックを得ながら柔軟に、段階的にサービスを作り込むソフトウェア開発手法
オープンソースソフトウェア（OSS）
誰もが自由に利用・改変・再配布できるルールでソースコードが開示されたソフトウェア
オープンデータ
機械判読に適したデータ形式で、二次利用が可能な利用ルールで公開されたデータ。日本政府は無償であることも条件としているが、国際的には独自ルール。
オープンAPI
API（一定の形式でリクエストを送ると機械的に処理が行われ、結果が返される仕組み）のうち仕様が公開されたもの
学習済みモデル
機械学習によって作成する、データから識別や予測の結果を導出するための仕組み。
機械学習
大量のデータに内在するパターンや傾向から、識別や予測などの判断結果を導出する手法。
クラウドサービス
事業者が保有するコンピュータの一部を、インターネット経由で利用に供するサービス。
自動運転
システムが自律的・自動的に車両の走行を支援又は代行する技術。運転操作のサポートを行うレベル１から、場所を問わずシステムが操作を完結して行うレベル５まで様々な段階がある。
市民通報システム
道路の損傷や公共設置物の破損などの街の問題を、アプリ等を通じて行政に通報する仕組み。
深層学習（ディープラーニング）
機械学習の一種。特徴点（量）を自動的に抽出することで判断に係る精度と学習の効率性を飛躍的に高めることができる。
数理手法
意思決定に役立つ最適解を数学的に導出する手法。
センサー
外界の変化を検知するため周囲の情報をデータとして収集する機器。
地域ＤＸ
ＤＸは、デジタル技術がもたらす社会全体の変化、企業の構造改革、行政のデジタルサービス化など幅広い意義を持つが、地域ＤＸは、このうちデジタル技術の活用による地域課題の解決に向けた取組みをさす。
データマネジメント
データをサービスや業務の効率化、高度化のために活用できる状態で維持し、継続的に改善していく組織的活動。
テキストマイニング
文を、意味を持つ最小単位である形態素まで分解し、その品詞等を判別する形態素解析等を行ったのちに、語の出現頻度や係り受け関係、共起関係等を解析し、有用な情報を抽出する技術。
デザイン思考
サービスを利用する際の利用者の一連の行動に着目し、サービス全体を設計する考え方。
デジタル化
業務・サービスのプロセスのデジタル化とデジタル技術の活用を含む活動全体の総称。
デジタル技術
原義は、デジタルデータ（機械で処理する形式のデータ）を処理する技術。本サイトでは、デジタルデータの処理を通じて、新たな付加価値を生み出す技術。
デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）
原義は「デジタル技術が人間の生活のあらゆる面に引き起こす／影響を及ぼす変化」（スイスのウメオ大学ストルターマン教授）であり、変化の事象を指した。その後、組織による能動的な変革の取組みも含意するようになり、国のIT戦略では、「将来の成長、競争力強化のために、新たなデジタル技術を活用して新たなビジネスモデルを創出・柔軟に改変すること」とされている。
ドローン
自律的かつ自動的に飛行する機能を備えた無人航空機。回転翼型の機体だけでなく固定翼型も含む。広義には、海上を航行する船舶型、水中を移動する潜水型も含まれる。
ナッジ
人を強制によってではなく、自発的に行動を起こすように促す方法論
ビッグデータ
個人のパソコンでは処理しきれないほどの大規模なデータ。ガートナー社は①データの量、②処理速度、③種類や処理方法の多様性と複雑性を備えたデータとする。
ブロックチェーン
暗号技術と分散管理技術を組み合わせることで、記録の真正性を担保する仕組み。
予測モデル
入力値に対する予測結果を出力する仕組み。回帰分析における回帰式や機械学習における学習済みモデルがこれに該当する。
パーソナルデータ
個人情報（個人を識別できる情報）を含む、個人の属性や行動履歴などのデータ。
ローコード/ノーコード開発
最小限のコーディングで、または全くコーディングを行わずにソフトウェア開発を行う手法
ロボット
能動的かつ自律的に動作を行う機械。産業用ロボットから、人に寄り添うサービスロボットに至るまで様々なバリエーションがある。
ロボティクス
ロボットを動作させる技術群の総称。
AI（人工知能）技術
人間と同等以上の精度で、識別や予測等の判断を代行又は支援する技術。官民データ活用推進基本法では「人工的な方法による(a)学習、推論、判断等の知的な機能の実現及び(b)人工的な方法により実現した当該機能の活用に関する技術」と定義。
AI-OCR（AI機能付光学文字読取）
文字認識のAIを組み込むことで高い認識精度を備えたOCR。
API（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）
一定の形式でリクエストを送ると機械的に処理が行われ、結果が返される仕組み。
AR（Augmented Reality：拡張現実）/ VR（Virtual Reality：仮想現実）
仮想空間でのコンテンツ提供を通じて、現実空間では得られないような豊かな体験と情報を利用者に提供する仕組み。
DevOps
情報システムの開発担当と運用担当が一体的に業務を行うシステム開発モデル
EBPM（エビデンス・ベースト・ポリシー・メイキング）
政策や施策の立案における判断を合理的根拠（エビデンス）に基づいて行うこと。（注：ここでいうエビデンスとは、判断結果を説明するための根拠ではなく、判断そのものを行うための根拠。）
eKYC（Know Your Customer）
本人の身元確認をオンラインで行う仕組み。例えば、金融機関の口座開設をマイナンバーカードを用いて行うことなどが挙げられる。
GitHub
ソースコードの保管・共有・バージョン管理ができるリポジトリを提供するサービス
ICT（情報通信技術）/ IT（情報技術）
情報 / データをコンピュータやネットワークを使って処理する技術。ICTとITは実質的に同義であり、機関による呼び方の慣例の違いに過ぎない（例：経済産業省はITと、総務省はICTと呼ぶ。）
IoT（インターネット・オブ・シングス）
インターネットとセンサーなどのIoT機器を組み合わせて課題解決に役立つ機能を発現させる仕組み。
IoT機器
インターネットとともに、IoTの一部を構成する機器類。センサーとしての機能とアクチュエータとしての機能のいずれか又は両方を備える。
MaaS
サービスとしてのモビリティ（Mobility as a Service）。バス、タクシー、電車なども含めた移動手段を組み合わせて一つのサービスとして捉える考え方
OpenStack
クラウド環境でインフラを構築するためのオープンソースのソフトウェア群
RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）
ソフトウェアロボットによる業務プロセスの自動化。パソコン等の端末上での人の動作手順をそのまま再現することで、定型的な反復作業を自動化する。
５G
４Gに次ぐ第五世代の移動通信システム。高速・大容量、低遅延、多数端末との接続という特徴を持ち、遠隔地で大量のデータを駆使するデジタルサービスでの活用が期待される。